コラム
2018/02/16

ブラウザシェアレポート Vol.6

  • コンサルティング
  • モバイル

今回は、2017年1月~2017年12月の1年間における国内のOS&ブラウザのシェアをレポートします。

日本国内のモバイル

OSシェア

iOS(66.2%)、Android (33.1%)という結果になりました。
2017年初めに若干Androidのシェアが拡大しているものの、ほぼ横ばいで推移しています。日本でのiPhone人気は安定していますね。

日本国内のモバイル OSシェア

ブラウザシェア

Safai(63.4%)、Chrome(29.3%)という結果になりました。
Android 4.4より古いOSの場合、Androidユーザは端末にあらかじめインストールされている「標準ブラウザ」を使用する傾向がありましたが(2016年1月時点で全体の15%ほど)、Android4.4以降の標準ブラウザはChromeになりました。ChromeがAndroidの標準ブラウザになった以降の端末のシェアが拡大するにつれ、「標準ブラウザ」を使用するユーザは徐々に減少し、2017年ではほとんど使用されなくなっている事が分かります。

日本国内のモバイル ブラウザシェア

日本国内のタブレット

OSシェア

iOS(77.2%)、Android (22.4%)という結果になりました。
2017年1月時点での数値を見ると、iOS(81.3%)、Android(18.1%)でした。1年を通し、少しずつAndroidのシェアが伸びている事が分かります。
Androidタブレットは、価格がiPadに比べ低いことから購入し易い傾向があります。1台目はiPad、2台目はサブ機としてAndroidという人も居るのではないでしょうか。

日本国内のタブレット OSシェア

ブラウザシェア

Safai(71%)、Chromeブラウザ (14.3%)、Android(12.4%)という結果になりました。
Androidモバイル端末のブラウザはChromeへ移行していますが、タブレットの場合はAndroid標準ブラウザが根強いですね。1年を通して若干増加しているのが興味深いです。

日本国内のタブレット ブラウザシェア

日本国内のデスクトップ

OSシェア

Windows(78.8%)、OS X(17.1%)、その他(3.3%)、Linux(0.8%)という結果となりました。
Windowsのみで見ると、Win 10(50.5%)、Win 7(36.4%)、Win 8.1(9.3%)、Win Vista(1.6%)、Win XP(1.4%)、Win 8(0.8%)という結果でした。ユーザがWin 7からWin 10へ移行していることが分かりますね。2017年4月11日にサポートが終了したVistaと同様、Win 7もサポートが終了する2020年1月14日に向け今後も減少していく見込みです。

日本国内のデスクトップ OSシェア
日本国内のデスクトップ ブラウザシェア

ブラウザシェア

Chrome(45.7%)、IE(25.1%)、FireFox(13.9%)、Safari(7.1%)、Edge(6%)という結果になりました。
Microsoft社のブラウザでは依然としてIEのシェアが高いですが、Edgeの今後に注目です!使ってみると、IEっぽさがなく、さすがモダンブラウザとの相互互換を高めることを目的にしているなと感じます。
また、Chromeに匹敵する表示速度を出すFirefox Quantumが2017年11月にリリースされました。 ユーザからは好意的に受け入れられており、今後Chromeに取って代わるブラウザとなるか注目です。

日本国内のデスクトップ ブラウザシェア

編集後記

Vol.5から久しぶりのOS&ブラウザのシェアレポーティングでした。1年という長い期間での調査を初めて行ったということもあり、勉強になりました。
モバイル端末の発展が著しく、パソコンに代わる時代が既に到来しているというレポートが日々リリースされています。各企業の製品CMや研究もモバイル主体で進められていることも多く、今後のシェアの動向により一層関心が高まります。
開発者としてはEdgeに期待しています!日本国内ではIEを推奨している企業が少なくありません。IEをターゲットブラウザでご要望をいただくことも多いです。IEは独自の進化を遂げ、ChromeやFireFoxといった他のブラウザとは異なる仕様が多く、開発時にIEの個別対応が必要な場面が多々あります。ですが、Edgeが登場したことでIEとの入れ替わりが想定されます。IE個別対応を削減できたら、その分のリソースをサービスの充実に充てる事ができるのでは…と希望を持っています。もちろんEdge移行対応など開発でクリアしていく課題はありますが、効率よくサービスの質を高める施策に繋がるため、期待値が膨らみます。

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